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サーマルカメラの導入はすでに『ニューノーマル』に!感染者数倍増のなかで求められる取り組みとは

2022.02.08

サーマルカメラの導入はすでに『ニューノーマル』に!感染者数倍増のなかで求められる取り組みとは

2020年の新型コロナウイルス誕生以来、日本で、そして世界中で生活のあり方が大きく変化しました。2021年末からは変異種であるオミクロン株が国内を席巻し、感染者が大幅に増加しています。 

しかし、このような情勢のなかでも経済活動は続けていかなくてはいけません。特に経営者の方は、以下のようなお悩みをお持ちなのではないでしょうか。 

「従業員や家族を新型コロナウイルスの脅威から守りたい」 

「感染者が倍々に増えているこの情勢のなかで、企業として感染症対策に取り組むべき事柄を見直したい」 

「政府による事業継続のための補助金などがいつまで続くかわからないから不安…」 

このようなお悩みを解決する一つの手段として、アップルツリーは「サーマルカメラ」の導入を提案いたします。 

この記事では、サーマルカメラ導入の必要性と提案商品を簡単にご紹介していきます。 

なぜ今サーマルカメラの提案なのか 

「サーマルカメラの特徴はよく知っている」 

「特に目新しい商品ではないように思える」 

サーマルカメラと聞くと、このような考えをお持ちの方が多いかもしれません。それはなぜでしょうか? 

それは、サーマルカメラがすでに『ニューノーマル』となりつつあるからです。備えられていて当たり前の機器としてサーマルカメラはあちこちで導入が進んでいます。 

富士経済が2021年3月に発表したレポートによると、サーマルカメラを利用した検温/体温測定装置の国内市場は2020年見込みで275億円ともなっています。 

多くの企業によって導入が進むことによって、2021年以降はピーク時に比べるとわずかながら縮小が予測されるものの、今後も安定した需要が見込まれると推測されています。 

サーマルカメラは、会社を守るため、そして従業員を守るための標準装備と今やなっています。さらには、従業員の勤怠管理としての活用も加速しており、ただの「熱を測る装置」としての枠組みから外れ『入館管理システム』としての普及しつつあるのです。

用途に応じてサーマルカメラを使い分けましょう 

このような動きのなかで、アップルツリーが提案しているサーマルカメラは下記の2タイプです。 

  • 複数人検知型・・・不特定多数の人が出入りする場所での熱検知用 
    →商業施設や企業が多く入っているビルなど 
  • 対1人検知型・・・来場者一人ひとりの個別検知用 
    →企業の受付や店舗など 

導入する場所や目的などによってこの2タイプを使い分けることで、感染症対策に大きな一歩を踏み出すことが可能です。企業の信用やブランド価値を下げるレピュテーションリスクの回避にも非常に効果的でしょう。 

サーマルカメラのお問い合わせはアップルツリーまで

先にも述べたとおり、サーマルカメラはすでにあって当たり前の装置であり、導入有無が企業の信用を計るものさしにもなりつつあります。 

このような時代の流れのなかで「改めてサーマルカメラの導入を検討してみたい」とお考えの方は、ぜひアップルツリーにお問い合わせください。 

皆様のお考えや目指したい方向性などをお伺いしながら、サーマルカメラの導入提案や環境分野についてのコンサルティングをいたします。 

参考 

https://www.nikkei.com/article/DGXLRSP606079_U1A300C2000000/